資料保存用に社史をつくる

● 資料保存用に社史をつくる

自費出版する社史の目的 自費出版で社史を考えている場合も、目的が必要となります。
社史編纂というのは、期間として2年から3年間は必要ですし、
もっと長い作成期間となるケースもあります。
編纂期間は長期的な渡るものですから、
スタート時に最終的なゴールと目標設定を行う必要性が出てくるのです。
作成目的を明らかにしておけなければ、作業途中で方針がぶれることがあります。
社史の目的を明確にしておくことで、さまざまな状況変化に対しても、
横やりなどの意見は採用しないという、しっかりとした内容が必要になってきます。
目的とは、さまざまなものがあります。
企業の足跡に学んで、これからの経営にも役立てるとか、
経営における情報や資料を整理して継承することもそうです。
周期の節目を社員に意識してもらうとか、企業のアイデンティティ確認にもなります。
会社への理解を、社員とそのファミリーにも理解してもらうとか、
業界に関係する周囲へ感謝を伝える目的もあります。
企業への貢献策でもあり、企業のイメージづくりも目的となるでしょう。

社史の使い方とは 社史はどう使うのかを、現実的な視点で考えてみることも必要です。
資料保存用につくることもあります。
企業記録として後世に残す保存となるため、資料価値のある正確な記述が求められます。
資料として重視するのは、いくつかのポイントがあります。
製品や向上、経営陣や作業風景といった、現物写真や風景などもそうでしょう。
社内通達や開示議事録、特許関連の公文書や表彰状など、
資料文書の解説や写真も重視します。
新製品の開発ヒストリーや、工場建設におけるドキュメント、
サービスやモノ別のテーマの関連図なども挙げられます。
各種類の印刷物における、説明や写真も重要視される部分です。
写真アルバムや社内報、株主報告書やカタログ、会社案などがそうです。
資料保存以外にも、さまざまな使い方が考えられます。
社員教育用に使用することもあるでしょうし、
広報であったり、宣伝用にしようすることも考えられます。
また、営業用として使うこともあるでしょう。