自費出版でのトラブルと対策方法について

自費出版を検討している人は、よく発生するトラブルと対策方法について知っておくことが大切です。
特に、自費出版の契約時にトラブルが発生することが多いです。
例えば、自費出版の形態が挙げられます。
自費出版には、書店に置いてもらい販売する方法と、身近な人たちだけに配布する方法の2つがあります。
契約時にどちらの形態を選ぶかを決めなければなりません。
書店流通を行い、自分が書いた本をより多くの人に知ってもらいたいという人も多いのではないでしょうか。
しかし、身近な知人のみ配布するための自費出版しか請負っていない出版社もいるため注意が必要です。
また、書店流通ができる出版社にも様々ありますが、書店での位置づけもそれぞれ異なります。
実際に自費出版の本が店頭に置かれている様子を見せてもらうなどして、自分のイメージと合ってるかどうかや、どのくらいの展開ができるのかを確認することが大切です。
このように、契約時にしっかりと形態を確認するとトラブルを回避することができます。
認識の違いによって契約後にトラブルが発生すると、取りやめることができないことも少なくありません。
自分の費用で出版するため、できるだけイメージ通りに出版したいものです。
後悔しないためにも、対策を実践してみてください。

自費出版する本の大きさや部数でトラブルが発生することもあります。
本の大きさのことを判型と言いますが、出版する本が単行本や新書なのかによって大きさも異なります。
判型によって適切なコンテンツが異なるため、実際に書店に行き、類書を確認しましょう。
実際の現場を見ることでイメージがしやすくなり、判型を決めることができるはずです。
希望する判型が決まった後は、担当編集者に伝えてください。
判型の種類によって料金も異なります。
判型と料金に納得してから、最終決定することが大切です。
また、部数によっては受け付けてくれない出版社があります。
中には小ロットでも受け付けてくれる出版社もありますが、一般的には1000部以上が多いです。
また、出版社の経営上、少数で発行する自費出版よりも売上のために戦略的に出版する商業出版書籍の方が配本される傾向にあります。
小ロットで出版を検討している人は、受け付けてくれるかどうかの確認をしてください。

印税でもトラブルが発生することがあるため、対策方法を知っておきましょう。
印税を目的として自費出版を検討している人も多いのではないでしょうか。
印税率や方式が出版社によって異なりますが、一般的には刷り部数によって印税が支払われる方式と、売れた部数によって印税が決まる方式の2つです。
印税率が高い方が利益はあるように感じますが、低い印税率でも刷り部数によって印税が支払われる方式の方が支払われるが額が大きくなることがあります。
印税の方式の確認は必ず行ってください。
このように自費出版をする際は様々なトラブルが発生する可能性があります。
出版社によってもそれぞれ特徴があり、得意分野が異なります。
自分が自費出版する目的に適しているか、予算に問題がないかなど契約前にチェックし、自分の考えと合う出版社を選ぶことが大切です。
契約前に打ち合わせを行います。
しかし、担当者から受けた説明だけで契約をすると、不利になることも少なくありません。
それは、自費出版する本人の負担で進めていくため、必ずしも全てが有利な内容ではないからです。
自分で費用も労力も負担しなければならないため、不明な点や契約で理解できない部分がある場合は、必ず契約前に確認をしてください。
担当の編集者とコミュニケーションをしっかり取って、自費出版を成功させましょう。